2月11日の東海新報1面に、坂口奈央准教授（災害文化部門）が分析を行った内容が掲載されました。
アンケートは、慣れ親しんだ場所が広範囲にわたり被災した陸前高田市、大槌町、宮城県石巻市の住民を対象に、震災前と後で、被災当事者の「居場所」にどのような変化がみられるのか、調査したものである。今回の分析は、設問の一つである「３月１１日を誰とどこでどのように過ごしたのか」について、発災１年後の２０１２年と、発災から１１年となる２０２２年で比較を行った。その結果、公的に企画・運営される追悼式に、被災当事者らは時間の経過とともに、参加しない傾向がみられた。被災当事者らは、「自宅」で「１人」または「家族・親せき」と過ごすなど、私的な場所および関係での過ごしている。坂口准教授は、アンケート調査に加えて、現地での聞き取り調査で得られたデータをもとにコメントしている。
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