1月1日付の岩手日報1～3面において岩手日報と岩手大学との共同による防災教育に関するアンケートの実施結果、本センターの麦倉教授、福留教授、森本客員教授などのコメントが掲載されました。

記事では岩手県内の小・中学校など児童・生徒約3000人、教職員約1200人のアンケート回答を集計、分析した内容が紹介され、東日本大震災の教訓については、85％の児童・生徒が伝えていきたいとしています。

麦倉教授は防災担当教諭の配属を充実させるなど防災教育の体制強化、福留教授が震災発生当時の様子を伝えてゆくために学校現場と地域とのさらなる連携、森本客員教授は震災未経験の教員が増えつつある中で防災教育の質的向上の必要性などについて指摘しています。